お役立ち
ガイド

「京阪の家」のご内見は、事前予約制となっております。

物件詳細ページに記載の「販売窓口」へのお電話、またはWEBでのご予約を受け付けています。
ご案内は弊社もしくは販売パートナー会社（不動産仲介会社）が担当します。
なお、物件によっては担当者なしで自由に見学できる無人内見システムを導入しています。

日当たりや周辺環境はもちろん、家事動線や収納計画、帰宅動線など、間取り図面だけではなかなかイメージがつかないところをぜひご体感ください。

「京阪の家」は、仕事や子育てに忙しい日々でも、自分らしさを大切にしながら家族との時間を大事にしたい、という思いに寄り添い、暮らしのすみずみに「そうそう、これ！」と思わず頷ける工夫を詰め込んでいます。
例えば、子供を見守りながら料理ができる空間設計や、片づけが習慣になるよう生活動線を意識した収納計画など、見所はいっぱい。使う物を想定した収納内のコンセントや、廊下が短く無駄のない設計はぜひ見て頂きたいポイントです。
ご見学時に必要な持ち物は特にありませんので、「ワクワク」を胸にお越しください！

はい、お子様とご一緒のご来場を心よりお待ちしております！

住宅のご相談やご内見は、ご家族皆様の未来に関わる大切な時間です。
初回からご家族皆様揃ってご来場される場合もありますし、初回はご夫婦で、2度目はご家族揃ってご来場されたり、親御様とご来場されたりと、様々です。

スタッフなしでお好きな時に、ご見学いただけます。

無人内見システム対象物件であれば、お客様だけでの内見が可能です。WEBからご予約いただき、予約時刻に現地にお越しください。 スマホで簡単に開錠し入室いただけます！
何度でもご利用可能で、「見学時間帯を変えて、夕方に内見したい！」「親御様を連れて内見したい！」というニーズにも、無人内見システムでお応えできます。
もちろん、ご内見後にご質問などがあれば物件詳細ページに記載の販売窓口にお気軽にお問い合わせください！

「京阪の家」を気に入っていただけましたら、購入申込書（買付書）をご提出いただきます。

原則、先着順となります（物件により異なる場合がございますので、詳しくはお問い合わせください）。
不動産は、1点ものです！全く同じ条件の物件はありません！

売買代金の他に、不動産会社の仲介手数料、 固定資産税・都市計画税の清算金、登記費用、火災保険・地震保険料、長期優良住宅名義変更手数料、住宅ローン融資手数料などがかかります。

物件や販売条件によって異なりますが、物件価格の1割程度におさまるのが一般的です。

一般的に物件価格の5％～10％が目安と言われています。
基本的に「手付金」「諸費用」を現金で準備する必要がありますが、諸費用も含めて住宅ローンを申込みできるケースもあります。

・手付金とは
売買契約時に、売買代金の一部として支払います。一般的に物件価格の5％～10％相当です。売買代金の全額を住宅ローンで支払う場合も、契約時に一旦支払う必要があります。

・諸費用とは
不動産会社の仲介手数料、 固定資産税・都市計画税の清算金、登記費用、 各種保険料、長期優良住宅名義変更手数料、住宅ローン融資手数料等です。物件のお引渡しと同時に支払います。

「借りられる金額」ではなく、「無理なく支払える金額」を考えてみてください。

住宅ローンの借入可能額は、年収と希望の借入期間をもとに算出されます。年収に対して年間返済額が占める割合のことを返済負担率と言い、一般的な金融機関では、負担率20％〜35％を上限として借入可能額を算出します。
しかし同じ年収でも、家庭によって住宅以外の支出額や貯蓄額は全く異なるはずです。つまり、年収から算出される「借りられる金額」は、各家庭の「無理なく返済できる金額」ではありません。出産や子供の進学、退職などのライフイベントを想定しながら、現実的で無理のない返済計画をご検討ください。
ご来場いただいた方には、ご年齢やご職業、年収等の情報をもとに、具体的な資金計画を提案させていただきます。

住宅購入時にかかる税金と住宅の所有・維持にかかる税金があります。

◎住宅の購入にかかる税金について
契約や登記、引き渡しなどの特定のタイミングで一度だけ支払うものとして
印紙税や登録免許税、不動産取得税、消費税があります。
・印紙税：不動産売買契約書や金銭消費貸借契約書（住宅ローン契約書）などの書類に必要。収入印紙として書面に貼付し納付します。
・登録免許税：不動産の登記（所有権の保存登記・移転登記、住宅ローンの抵当権設定登記など）を行う際にかかる税金。登記費用に含まれています。
・不動産取得税：不動産を取得した際に一度だけかかる都道府県税。入居後しばらく経ってから納税通知書が届きます。※新築住宅の軽減措置により、かからない場合があります。
・消費税：建物本体価格や仲介手数料などにかかります。土地の購入代金には原則かかりません。

◎住宅の所有・維持にかかる費用について
土地と建物に固定資産税、都市計画税が毎年かかります。

新築だからこその安心感。そして、新築は中古よりも「多く」税金が戻ってくる仕組みになっています。
※2026年8月時点

新築は保証やアフターサービス、契約不適合責任（法律で義務付けられた「構造耐力上主要な部分の10年保証」）の体制が整っており、長期にわたり安心してお過ごしいただけます。
そして設備は最新仕様であるため、断熱・省エネ性能が高く、快適に過ごしていただけます。
また、税制面でも中古住宅よりも有利。
新築の場合、固定資産税の軽減期間が長く、不動産取得税・登録免許税の控除額も大きくなります。「みらいエコ住宅2026事業」（2026年時点）等の補助金制度が受けられるなど、税制面で手厚い優遇措置が用意されています。また、住宅ローン控除については、新築の長期優良住宅であれば中古より借入限度額の上限が拡充されるのも大きなメリットです。

不動産売買契約時には下記が必要となります。
・手付金（物件価格の5～10％が相場）
・印鑑（お認印、住宅ローンをご利用の場合はご実印）
・印紙代 ※例）契約金額が1,000万円超え5,000万円以下の場合：1万円（2027年3月31日まで）
・本人確認書類（運転免許証、マイナンバーカード等写真付きのもの）
など
ご契約前に販売担当者から案内いたします。

完成済みの建売物件の場合、ご契約から鍵のお引渡しまで約1.5カ月程度です。

契約後に住宅ローンの本申込、建物説明会（現地説明）、お引っ越しの手配、住宅ローンの金銭消費貸借契約、保険のお申込みなどを進めて頂く必要があります。

お引渡し後はすぐにお引っ越し頂けます。

電気小売契約、ガス開栓、水道の名義変更、ネット回線契約などインフラを整えて入居するとスムーズに新生活をスタートさせられます。
賃貸住宅からのお引越しの場合は賃貸契約解約のタイミングに注意しましょう。

次に住まわれる方（賃貸・購入問わず）にとって、「長期的な安心感」を提供できます。

これは単に築年数が新しいだけで満たされるものではなく、建物の維持管理状態が極めて重要な要素となります。一般的に、リセールバリュー（売却・賃貸に出す際の価値）を高める要因として立地や駅距離が挙げられますが、駅からの距離がある閑静な住環境を好むニーズも存在します。そのため、駅近であることは必ずしも必須条件ではありません。立地の良さは物件価格に直結するため、ご自身の資金計画と合わせて、全体のバランスを考慮し、最適な選択をすることが大切です。

京阪電鉄不動産は、不動産仲介（売買・賃貸）事業も行っておりますので、お客様のご購入から将来的なお住み替えまでサポートできる体制を整えています。
さらに、当社の仲介を通じてご売却いただく際には、物件の「保証書」をそのまま次の方へ引き継いでいただけます。このメリットは、次に物件を購入されるお客様へ「長期的な安心」という付加価値を提供することにつながり、物件の魅力を高めます。
※当該サービスについては、関西エリアが対象です。

長期優良住宅やZEHなどの認定住宅の場合、単に性能が良い家というだけでなく、公的に価値が保証された家として扱われます。光熱費削減はもちろんのこと、ローン控除増額、保険料や税金のメリットがあれば、中古市場でも引き合いが強く資産価値の維持につながります。
長期優良住宅の物件を購入された場合、長期優良住宅は建てて終わりではなく、お住まいいただいた後も管理が義務化されています。だからこそ、当社では『いえかるて』を標準化し、お客様が将来にわたって資産価値を維持し続けられる環境をセットで提供しています。