京阪グループが提供する 安全・安心を、 一生涯の住まいに 安全・安心を追求してきたスピリットを住まいに。雪国の暮らしに寄り添った設計と、冬も快適に過ごせる断熱性能・省エネ性能が融合。インフラ企業ならではの徹底した管理体制により、安心で快適な暮らしを届けます。
Quality 品質・安心 Quality and Safety
何十年も住み続けられる 安心感のもと、 自分らしさを 実現する住まい。 京阪の家が目指す姿。
それは何十年後も安心して住み続けられる住まい。
そして、住まう人一人ひとりが 自分らしさを存分に実現できる暮らしの創造です。
私たち京阪電鉄不動産は、住まう人に寄り添い、理想の暮らしを実現するパートナーであり続けます。
地盤保証 足元からずっと安心
京阪の家は、全戸地盤調査を実施。必要に応じて最適な補強を行い、地盤保証を取得しています。
地盤調査 まずは地面の中の「健康診断」。家を建てる前に、その土地が家を支える力(地耐力)を持っているかを徹底的に調べます。地層の変化を見逃さないよう、「SWS試験(スクリューウエイト貫入試験)」により建物の四隅と中央、計5地点をピンポイントで調査します。SWS試験の結果をもとに、必要に応じて、最適な補強を行います。
地盤改良 必要があれば、土地を「強化」。 調査の結果、地盤が軟弱だと判定された場合は、その土地に最適な補強工事を行います。必要があれば、土地を「強化」。 調査の結果、地盤が軟弱だと判定された 場合は、その土地に最適な補強工事を行 います。
工場生産で最も信頼性の高い『既製コ ンクリートパイル※』工法を採用。目に 見えない地中深くの『支持層』までしっ かり杭を届かせ、家を支え続けます。 工場生産で最も信頼性の高い『既製コン クリートパイル※』工法を採用。目に見え ない地中深くの『支持層』までしっかり杭 を届かせ、家を支え続けます。
※物件により仕様が異なります。 地盤保証 「家の傾き(不動沈下)」のリスクをカバーする、最後のセーフティネット。 万が一、地盤が原因で家が傾き、建物に損害が出た場合に以下が補償されます。 「家の傾き(不動沈下)」のリスクをカバ ーする、最後のセーフティネット。 万が一、地盤が原因で家が傾き、建物に 損害が出た場合に以下が補償されます。
建物および地盤の修復費用(ジャッキアップ等) 損害発生時の仮住まい費用などもカバー 1事故につき上限5,000万円 お引渡しから10年(または20年) 1事故あたり最大5,000万円までの損害 等を賠償 対象建物の修復費用 損害発生時の仮住まい費用もカバー 保証期間はお引渡しから20年 有償点検により保証期間を10年ごとに延 長可能 基礎 地中凍結に耐える設計
気温が氷点下になるような北海道では、地面が一定の深さまで凍結します。地面が凍結すると膨張して基礎を押し上げてしまうため「凍結深度」が設けられており、この決められた深さまで基礎を設置しております。 気温が氷点下になるような北海道では、地面が一定の深さまで凍結します。地面が凍結すると膨張して基礎を押し上げてしまうため「凍結深度」が設けられており、この決められた深さまで基礎を設置しております。
耐火性 万が一の火災から命を守る
省令準耐火構造 省令準耐火構造とは、建築基準法で定める準耐火構造に準ずる防火性能を持つ構造として、住宅金融支援機構が定める基準に適合する住宅をいいます。万が一火災が起きても倒壊や延焼を一定時間防ぐので、その間に初期消火活動や避難ができ、火災の被害を最小限に抑えることができます。
3つの特徴 隣家など他の建物から燃え広がりにくい 火災が発生しても一定時間部屋から火を出 さない(各室防火) 万が一部屋から火が出ても延焼を遅らせる(他室への延焼遅延) 多雪地域対応 雪のある暮らしに配慮した家
積雪のある都市部の暮らしに配慮し、快適に暮らせる設計ルールを策定。設計ルールをもとに立地条件に応じた住宅を一邸一邸プランしています。
落雪リスクを 減らす屋根 京阪の家は、積雪1mを想定した屋根設計を実施している「無落雪屋根」を採用。雪を屋根の上に載せたまま溶けた水をダクトから排水するので、積雪1mまで雪下ろしが不要です。隣家への落雪や雪下ろし中の事故リスクを軽減します。
冬の暮らしを考慮した 玄関ポーチ&収納 雪や雨を防げる玄関ポーチは自転車置場だけでなく除雪道具の収納や、タイヤ保管ができる充分なスペースを確保。
堆雪スペースの確保 戸建住宅の除雪には欠かせない堆雪スペース(雪置き場)を想定し、外構をプランニング。
「多雪地域でも不便に感じない設計」の ポイント スノータイヤ(物置やSIC)、 除雪道具置場の確保 堆雪スペースの確保 2台分の駐車場スペース(カーポート設置可能) 検査体制 第三者機関によるチェックを実施
施工会社による設計・施工の検査や施主・役所による検査のほか、大手住宅検査会社「ジャパンホームシールド株式会社」による、配筋・構造金物・断熱などの検査も実施。何重ものチェック体制により住まいの安全性を管理しています。
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